食品添加物について学ぼう食の安心・安全

　あすなら塾公開講座商品編（主催：商品政策検討会議）を、1月19日（火）コープふれあいセンター六条とオンラインで開催、48人が参加しました。「食品添加物と食の安心・安全」について、消費者団体（一社）Food Communication Compass代表 およびならコープ安心安全業務監査委員の森田満樹氏にオンラインで講演いただきました。内容を要約して紹介します。

 

　　●　なぜ不安に感じる？食品添加物を取り巻く状況　

　食品添加物の「○○は危ない」や「△△はがんになる」が週刊誌で騒がれたり、かつて発がん性が問題になった食品添加物が禁止されるなどのことから、安全性に問題がある？と不安を感じる人が今も多いと思います。ここで消費者として知っておきたいのは、昭和40年代以降は厳しい対策と規制により「健康被害」は発生していないこと、発がん性の問題がある食品添加物は使われていないということです。


　　●　食品安全委員会は消費者運動の大きな成果

　食品安全を取り巻く状況は、この20年で大きく変わりました。分岐点となったのが、2003年に設置された食品安全委員会と食品安全基本法です。食品安全委員会は、科学のことは科学者で決めるとして経済・政治から完全に独立した、公平で透明性のある機関です。2000年秋の生協を中心とした消費者団体による「食品衛生法をもっと安全なものに変えてほしい」という請願活動（800団体約1400万筆の署名）が、食品安全委員会と食品安全基本法を設置するもととなりました。消費者運動の大きな成果といえます。その後、消費者庁がつくられました。


　　●　食品にはハザードとリスクがある
　
　健康に悪影響をもたらす可能性のある食品中の物質（有害微生物、自然毒、カビ毒、農薬、重金属、放射性物質、化学物質、食品添加物）や食品の状態を「ハザード（危害要因）」といいます。これをどれくらい食べたら健康への悪影響になるのかという「リスク（危害の可能性）」は、有害性（ハザード）×摂取量で決まります。食品添加物は、生涯毎日食べ続けても安全と考えられる「一日摂取許容量（ADI）」を食品安全委員会が決め、国が安全性を認めたものだけが使われています。


　　●　食品の安全を守る仕組みに消費者も

　動物実験を用いた毒性試験によって食品安全委員会が食品添加物のリスクを評価しADIを決めます。ADIを超えないように厚生労働省が使用基準を設定し、基準を守るよう農林水産省と自治体が管理して安全性を確保しています。そして、食の安全を守る仕組みで大事なのが消費者とのリスクコミュニケーションです。消費者も「どういうふうにリスクが評価され、基準がつくられているのか」ということに関心を持ち、意見を表示することが必要です。


　　●　食品表示で使用されている添加物を確認しよう
　使用されている食品添加物は、食品表示法で一括表示の原材料名で記号／の後に表示することが定められています。確認してみてください。基本的には物質名で全てを書くこととなっていますが、消費者の関心の高いものは使用目的（用途名）と物質名を併記し、物質名が長いものは簡略名や一括名で表記されます。また、最終的に食品に残らない加工助剤や栄養強化目的のものは表示しなくてよいとしています。
　
　一方、「合成保存料無添加」「○○不使用」と書いてある商品がありますが、原材料表示を見ると保存料は使っていないが、日持ち向上の目的でｐH調整剤を使っていることがあります。このような安心安全を謳(うた)うためにキャッチーな言葉が使われ氾濫すると、消費者には“合成添加物は危ない”という誤解を与えます。今、消費者庁では表現の規制を話し合っています。みなさんもぜひ表示を見るようにしていただきたいです。


　　●　健康な食事のために
　安全な食生活をしたいと思って、無添加や無農薬にこだわり過ぎると、食べるものの選択の幅が狭まってバランスよく食べることができなくなります。きちんとバランスよく食べると死亡率が下がるという調査結果があり、健康になるためにはバランスよく食べることが大切です。最後に、食情報にはフェイクニュースが多いので、それに食い物(くいもの)にされないようにしてください。